ビジネスなら英会話へ！

「ビジネスで英語を活かしたい」「英語が使える仕事をしたい」といった要望は、大学生の新卒就職現場のみならず、既にビジネスマンとして活躍中の方の転職現場でもよく聞かれる発言です。たとえば10年前であれば、就職・転職時の条件として「TOEIC650点以上」といったような提示がある企業はありましたが、これは職場で実践的に英語を使うために設けられた条件というよりは、その人のポテンシャルを見たり、すぐは必要ないけれどもしゃべれる方がいいとの採用者の思いから、条件設置されていたように思います。しかし、今では時代が変わりました。いよいよ人口減少が数字として確認されるようになり、経済収縮が避けられない我が国日本が、これまでのようなGDP成長を望もうとするならば、グローバル展開をしていくことが必須。縮小する購買力を補うためには、海外に活路を求めるしかありません。会社での「公用語やミーティングでの言語を英語とする」と宣言する企業も現れています。全ての業種に英語が必要というわけではありませんが、大企業や輸出企業にとってはもはや英会話をビジネスで使うことが当たり前となりました。 しかし、これまで英語が苦手な人にとっては、今後ますます、ビジネスの現場でビジネス英会話が必要と分かっていても、すぐに英会話を操れるようになるわけではありません。英会話上達には日頃から英語を耳にし、実際に話してみるといった継続的な努力が必須です。企業としても、全社的に英語能力開発のために、TOEICの定期的なテストの実施をしたり、英会話研修などを実施したりして、費用をかけて人材育成をするようになりました。私もかつて大企業と言われる会社に働いていましたが、技術者の論文の添削や、海外での論文発表に備えるために、会社内に予約して利用することができるベルリッツのマンツーマンレッスンルームが用意され、上司に利用を申請し、利用する意義や目的が認められれば、いつでもプライベートレッスンルームで英語のスキルアップを図ることができるようになっていました。このような制度が、社員の英語力アップに非常に役に立っていたことはゆうまでもありません。しかし、小さい会社の場合は、このような英会話のレッスンは全て自腹が当たり前。ある程度、国の教育訓練給付制度で補助されますが、昔に比べると給付率、上限給付額も減っています。大きな企業、または英語学習の補助サポートがある会社に働いている方は、是非、会社の補助制度を有効に活用してほしいと思います。今、終身雇用は既に崩壊していて、いつ、このような大企業特有のメリットを失うとも限りません。英会話力のアップは出世や給料に影響することも多いので、是非早めに利用して、英会話力アップに努めてほしいと思います。

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